最近の販売台数は素晴らしいとは言えない。iPhone(アイフォーン)とMac(マック)の販売台数は3年前にピークをつけたし、iPad(アイパッド)に至ってはそれ以前に頭打ちしていた。2018年9月期には、iPhone、iPad、Mac合わせた販売台数が2億7950万台と、前年度から横ばいとなり、15年度の3億0670万台から減少している。

2018年9月にはiPhoneXs/XsMaxの発売、10月にはiPhoneXRが発売された。また先日行われたAppleスペシャルイベントでは、新型MacBookAir、Macmini、iPadProが11月に発売される予定(11月7日)

家電メーカーと違い、Appleは製品発売後も長期間に渡ってアプリやコンテンツ、広告、そして修理サービスのApple Care(アップルケア)などから収入を得ている。その貢献度は大幅に上昇した。18年9月期には、デバイス1台当たりのサービス収入が約124ドルと、デバイス出荷台数がピークをつけた15年9月期の2倍近くに増加した。

サービスは現在Appleで最も成長の速い分野であり、それらは同社の製品と結びついている。アップストアで販売されたアプリはAndroid(アンドロイド)携帯では動かない。それに、Appleがグーグルから毎年受け取っている推定数十億ドルのライセンス料でさえ、アップルユーザーにはそうしたアクセス料支払いにふさわしい価値があるとの考えに基づくものだ。

そのため、いくらサービスで成功しているとはいえ、アップルは依然ハードウエアの会社だと言える。iPhone、iPad、Mac、Watchとアクセサリーの売上高合計は前期売上高の86%を占めた。そうしたデバイスからより多くの売上高を絞り出す方法を見つけたことは称賛に値する。だがそうした売上高の内訳公表をやめるのは、ステーキは売らずに肉が焼ける音だけを売ろうとするようなものだ。

――WSJの人気コラム「ハード・オン・ザ・ストリート」より

 

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